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採用戦略

【中小企業の採用強化】応募者が就活・転職で自信をもって自社の仕事が選べる「カウンセリング型面接・面談」

中小企業での就業を考える応募者と面接や面談で接する際には、応募者のキャリアデザインを考慮する必要があります。
最近では説明会や面談以外にも、応募者との接点として、フランクに意見を交換するカジュアル面談を行う企業も増えてきました。
応募者と接する経営者や人事担当者、部門長は、応募者を選考するという視点だけではなく、一期一会の精神で、応募者にとって有意義な時間になるような対話を目指すことが重要です。応募者にとって有意義な場とは、自社へ入社する・しないに関わらず、応募者自身の望むキャリアを描くためにはどのようにすべきかが明確になるような場にすることに他なりません。応募者にとって有意義な時間を創り出すには、応募者自身が今後歩むべきキャリアを考える上で役に立つ、カウンセリング型面接を実施する事が有効です。
このページでは、中小企業経営者が必ず押さえておきたい「カウンセリング型面接」のポイントについて解説したいと思います。

応募者自身が目指すべきキャリアを考える上で有効なカウンセリング型面接・面談

中小企業において、採用における面接や面談を行う際には、応募者に対して質問攻めしてしまうことも少なくありません。「自社のことをどれだけ理解しているか」「志望動機は何か?」「自己PRはどのようなものか?」などを質問で確認することが通常です。しかしながら、こうした質問を行うだけでは、応募者が準備してきた回答は確認できても、応募者の真の考え方や人柄、目指している所を確認することは難しい場合があります。しかし、カウンセリング型の面接を行うことで、応募者の考え方や価値観を理解する事ができ、応募者自身にとっても自分自身の考え方や判断基準が明確になり、よりマッチする就業環境を明確にすることが可能となります。

カウンセリング型面接・面談の特徴
1.応募者が物事を決める際の判断基準を明確化
2.応募者がどのような時にドライブがかかるかを明確化
3.応募者にとってどのような環境がマッチするかを明確化

上記1~3に共通するのは、面接・面談時に、成功・失敗事例などのエピソードを聞く際に、「なぜその判断に至ったかの理由」を確認することです。事実の確認だけでなく、判断基準がどのようなものであったかを確認することで、応募者の自問自答を促し、自身の判断基準を考えるきっかけを与えることが可能です。そうすることで、応募者自身が面接・面談の中で自身の判断基準を認識することができ、かつ、判断基準が明確になることで自身が選ぶべき仕事の内容や働き方を根拠をもって選ぶことが可能となります。
このように、カウンセリング型の面接・面談を採用活動において実施することで、応募者にとって実りある時間となり、そうした時間を提供できた中小企業に対するポジティブなイメージを持ってもらうことに繋がります。こうしたカウンセリング型の面接・面談を行うことで、中長期的には自社のイメージアップに繋がり、採用に関わるパートナー(人材紹介会社・人材派遣会社・求人媒体会社など)の印象も良くなり、自社の採用に対するコミット力をより高めてもらえるという効果も期待できます。
カウンセリング型の面接・面談は、自社・応募者・採用パートナーなど採用活動に関わるすべての関係者にとって良い効果を生む手法の一つと言えます。

まとめ

中小企業における採用活動は、ブランド力や資本力のある大企業と比べると難易度が高いと言えます。しかしながら、中長期的に見て、応募者に真摯に向き合うことは採用活動をより効果的なものとすることができます。中小企業の経営者や人事担当者など、採用に関わるメンバーが応募者に対して一期一会の精神を持ち、カウンセリング型の面接・面談を実施することで、採用の可否を問わず、応募者にとって有用な時間となるため、自社に対してポジティブな印象を持って頂けるケースが多くあります。
カウンセリング型面接・面談を実施するなど、応募者と真摯に向き合う採用活動を続けることで、中小企業の採用活動のレベルは確実に上がるだけでなく、その姿勢は自ずと採用マーケットにおいても認知されますので、中小企業にぜひ取り組んで頂きたい施策のひとつです。

 

株式会社グローカルでは、地方の中小企業や、地方への参入を検討している中小企業の採用力強化支援を行っています。詳しくはこちらのページをご覧ください。

浅野 道人
この記事を書いた人
浅野 道人

新卒で入社した総合人材会社インテリジェンスにて法人営業を経験した後に、 経営コンサルティング会社にて大手から中小ベンチャー企業まで規模を問わず 人事領域のコンサルティングに従事。 その後、楽天にて人事・総務職、外資系人材会社にて営業マネージャー・人事職を経験。 現在、代表取締役として、WEB集客コンサルティング事業、組織・人事コンサルティング、キャリア支援事業を担当。