【社長業】中小企業の社長が絶対に抑えておきたい「社長のスタンス」のポイント
中小企業において、経営者である社長のスタンスは企業経営において大きな影響を及ぼします。
「儲かればなんでもいい」「何もせずに儲かりたい」という社長が率いる会社は、「コンプライアンス違反」「架空取引・不正計上」「責任の擦り付け合い」「義務を果たさず権利のみを主張する体質」などを引き起こしやすい傾向にあります。少し極端な物言いかもしれませんが、従業員は社長が思っている以上に社長の一挙手一投足を見ています。
期初や期末にどれだけ素晴らしい全社スピーチをしていたとしても、普段の立ち振る舞いが一致しなければ、従業員は付いてきません。中小企業経営において、経営者である社長は従業員に対して、基本的に隙を見せてはいけません。人間は弱いものです、指示や指摘をする立場の人の言動が一致していなければ、自分の事を棚に上げて非難するものです。
もちろん社長が企業を統括する立場であり、すべての責任を負っているということは、従業員も理解しています。しかしながら、頭で理解していることと、腹に落ちているということが全く別なのです。
中小企業を率いる経営者として、従業員から圧倒的な信頼を得、リーマンショックやコロナショックのような経済危機が起こった場合でも、全社一丸となって事業推進に取り組める組織を創るためには、「社長のスタンス」が非常に重要です。
このページでは、中小企業経営者が社長業を行う上で求められる「社長のスタンス」について解説したいと思います。
社長業を円滑に進めるために身に着けるべき、中小企業の社長のスタンス
中小企業の経営者である社長が、継続性のある事業伸長を実現するためには、管理職・従業員から圧倒的に支持される存在にならなければいけません。
これは決して聖人君子になるということではなく、「言ったことはやり切る」「決してブレない意思決定」「ビジョン実現にまっすぐ向かう姿勢」など、経営者としての「社長のスタンス」が、自社の管理職・従業員の大半に受け入れられることを指します。
管理職・従業員は、社長の一挙手一投足を普段から見ています。特にピンチを迎えた時にこそ見ています。「ピンチだから仕方ないだろう」と社長が自分を甘やかすことは簡単です。しかし、そのようなことをしてしまうと、管理職・従業員は、「ウチの社長は良い時にはいいけれど、ピンチになると弱い人だ。頼りにならない気がして不安だ」と言った評価をドライにするでしょう。
このような状態では、リーマンショックやコロナショックのような経済危機が訪れた際、多くの管理職・従業員が我先にと退職を決意し、会社を去ってしまう可能性があります。そうならないためにも、中小企業の経営者は、社長として管理職・従業員に信頼され頼りにされる存在で居続けることが重要です。
管理職・従業員に信頼され、事業伸長を実現するために、中小企業経営者に求められる「社長のスタンス」に関する考え方を端的にまとめたポイントが下記になります。
【社長業：中小企業における事業を伸長させる社長のスタンス】
- 中小企業において、経営者の考え方が浸透していると言い切れない状況なのであれば、社長のトップダウンでどんどん進めることが事業伸長に繋がる。
- 社長業の大きな役割はトップ営業であり、従業員が取ってこれない規模や内容の案件を取ってくることが求められる。
- 中小企業では優秀人材が充足することは難しく、かつ社長より俯瞰して状況を見れる人材はいないので、幹部社員には社長の指示を最速で実行できる人材を据える。
- 中小企業では、社長の次にナンバー2である幹部に大きな負担がかかりがちになるので、常にナンバー2がキャパオーバーで業務に滞りが起きないようにすることが求められる
- 働き方改革が進み、短時間で従来以上の成果を出すことが求められる中、経営者である社長だけは法的にも制約を受けないので、トコトンやり切る。
- 配下である管理職・従業員に成果を求めるのであれば、最初からできると思うのではなく、投資の考え方から、結果が出せるように徹底的に教育する。
- 会社の次世代を担う優秀な人材は、どの部門に異動しても成果を出し、良い効果を全社に波及させるので、意図的に異動させる共に、経験値を上げさせる。
- 管理職・従業員のプライベートに関わるセンシティブな情報以外、業務に関わる情報はほぼすべて開示することで、管理職・従業員も俯瞰して意思決定ができる環境をつくる。
- 部門全体で新人を教育しなければ業務が成立しない状況を創り出すことで、現場に甘えがなくなり、風通しも人間関係も良くなるため、毎年新人社員を採用する。
上記の取り組みを実行するためには、中小企業の経営者である社長のスタンスが色濃く反映されます。また、こうした取り組みは、自社の事業伸長を実現するために不可欠な取り組みと言えます。
この「中小企業における事業を伸長させる社長のスタンス」を踏まえることで、中小企業の社長が、管理職・従業員から信頼を獲得し、強固な組織を創り事業を推進することが可能となります。
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まとめ
中小企業において、経営者である社長のスタンスは企業経営において大きな影響を及ぼします。
リーマンショックやコロナショックのような経済危機が訪れた場合であっても、全社一丸となって継続的に事業伸長を実現するためには、中小企業を率いる経営者として、従業員から圧倒的な信頼を得られる「社長のスタンス」が非常に重要です。
常日頃から、「言ったことはやり切る」「決してブレない意思決定」「ビジョン実現にまっすぐ向かう姿勢」など、中小企業を率いる社長としてのスタンスを意識し、言動一致させることが求められています。
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新卒で入社した総合人材会社インテリジェンスにて法人営業を経験した後に、 経営コンサルティング会社にて大手から中小ベンチャー企業まで規模を問わず 人事領域のコンサルティングに従事。 その後、楽天にて人事・総務職、外資系人材会社にて営業マネージャー・人事職を経験。 現在、代表取締役として、WEB集客コンサルティング事業、組織・人事コンサルティング、キャリア支援事業を担当。
