「コンサルは胡散臭い」という世間一般のマイナスイメージを少しでも払拭するため、ブラックボックスのように見えるコンサルティング会社の費用・料金について詳らかにする3回シリーズです。

中小企業の経営者がコンサルティング会社への依頼を検討する際に悩むことのひとつに、費用・料金の妥当性がよくわからないということがあるかと思います。得られる対価が明確な商品やサービスと違い、コンサルタント自身に対する報酬として支払うコンサルティング料金は、それが高いのか安いのか、妥当性を判断するのは難しいものです。

このページでは、中小企業経営者がコンサルティング会社に依頼する際に知っておきたい、コンサルティングフィーの算出方法をご説明します。

コンサルティングフィーと言われる、コンサルティングの費用・料金は、主に下記3つの指標の掛け合わせで算出されます。

①コンサルタントの時間単価

ベースとなる考え方は「コンサルタントの時間単価×作業工数」です。当たり前ですが、経験やスキルを積んだコンサルタントの方が、難易度の高い課題を解決できる分、時間単価は高くなります。時間単価の相場は様々ですが、2～10万円程度が一般的です。

②コンサルタントの作業工数

コンサルタントがそのプロジェクトに割く工数です。日本では労働時間に応じた給与体系が一般的なこともあり、「たくさん時間をかけてくれる方がいい」と思いがちですが、その考え方には注意が必要です。確かに同じ金額であれば、時間単価の安いコンサルタントの方がかけられる工数は増えますが、長い時間をかけたからと言って、難易度の高い経営課題が解決できるとは限りません。

③プロジェクトに携わる人数

大きいプロジェクトであれば、複数のコンサルタントが携わることもあり、その場合は単純に、携わるコンサルタント数分の「時間単価×作業工数」の合計がコンサルティングフィーとなります。大手コンサルティング会社であれば、分析やリサーチなどで多くのコンサルタントが関わることも多いため、その分費用が高くなる傾向があります。

参考：こちらの記事では具体的なコンサルタントの料金相場を解説しています。気になる方はぜひご覧ください。→WEBコンサルにかかる費用は？【WEBコンサルタントのぶっちゃけシリーズ③】

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コンサルティングの費用・料金を抑えようと、時間単価の安いコンサルタントを探すのは本末転倒です。コンサルタントは、課題解決できるだけの能力があるかどうかが最も重要だからです。

逆に、もし少しでもコンサルティング費用・料金を抑えたいのであれば、コンサルタントの作業工数やプロジェクトに携わる人数を減らすことの方が有効です。例えば、資料作成やリサーチ業務を最低限にするなどの方法です。

決裁フローが複雑な大手企業にとっては、分厚い報告資料や詳細なリサーチは必要ですが、意思決定プロセスがシンプルで、それよりも迅速さが求められる中小企業にとっては、資料作成やリサーチ業務は無駄を省ける部分だと思います。ぜひ検討いただき、上手にコンサルティング会社を活用していただければと思います。

【この企画は、全3回のシリーズです】

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