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採用戦略

「量でなく質で勝負、事業拡大中の中小企業にこそ提案したい採用戦略」【その1】

戦国時代の武将、武田信玄の名言の中に、

「人は城、人は石垣、人は堀」

というフレーズがあります。

500年余り前の偉人も、

いかなる組織にあっても(それが戦国最強の騎馬軍団であっても)、

それを支えるのは人であるということを知っていたのです。

 

それと同じように、

どんな企業であっても

事業を継続、拡大していくために欠かせないのは人員です。

「機械に人間の仕事が奪われる」と叫ばれる昨今ですが、

その機械を動かすのは人間です。

自社にマッチした人材を確保できなければ、

企業は衰退していってしまいます。

 

近年、中小企業、その中でもとりわけ地方にある企業において

採用活動は厳しくなったといわれます。

人口減少、少子化により、

多くの地方企業、中小企業が苦境に立たされています。

 

 

地域の活性を1つの目的として掲げている当社として、

地元の経済を支えている中小企業が人手不足に苦しむ現状は

看過できるものではありません。

多くの地方の中小企業の採用が抱える問題に対しての解決策を、

今回から2回にわたる特集でお伝えしていきます。

 

現状多くの地方の中小企業が抱える採用の問題は

主に以下の3点に分類されます。

① 「応募者が少ない」

②「自社に合う人材が採用できない」

③「コストがかかりすぎる」

以上の3点に関して解決策となる採用戦略をお伝えしていきます。

 

①「応募者が少ない」

応募者が少ないという状況は主に以下の二通りが考えられます。

・web上の求人媒体を使っていなくて人が集まらない

・web上の求人媒体を使っているが人が集まらない

 

前者に関しては、

ハローワークや地元の伝手を使った採用が行われている状況が

多いと考えられます。

こうした採用方法はもちろんとても重要なツールです。

しかしながらスマホ1つで就活ができる昨今、

web上での露出というのはとても重要になってきています。

「スマホ1つで就活ができる」

ということは

「就活にスマホしか使わない」人もいるということです。

スマートフォンで手軽にアクセスできるような媒体に、

求人を載せることが必要と言えます。

 

一方後者、

つまりweb上の求人媒体を使っているのにも関わらず

人が来ていない場合に関しては、

以下のような状況が考えられます。

・求人原稿を見てもらえていない

・求人原稿を見た人が応募していない

 

まず、見てもらえていない原因は

「掲載期間」「掲載方法」の2つにあると考えられます。

「掲載期間」に関しては、中途採用でいうと、

大手web求人媒体では「〇週間」といった

短期間の募集が主流となっていますが、

短期間の間で必ずしも欲しい人材が

欲しい数だけ集まるとは限りません。

この点に関して当社がご提案したいのが、

通年採用です。

求人の掲載期間が長ければ長いほど求職者との接点は増えますし、

応募者にも恵まれることになるでしょう。

内定の有効期間を長めに設定すれば、

人員が充足している際に応募があり、

採用基準を満たしている人に内定を出しておくことができます。

そして欠員時など急遽人員が必要になった際に、

このような長期内定者から入社を募ることができるのです。

 

「掲載方法」に関しては、

「web求人媒体に掲載しても見てもらえない求人」

が存在してしまうことが課題と言えます。

誤解を恐れずに言えば、

web求人媒体の15ページ目にある求人を

わざわざ見る人は多くありません。

検索条件をある程度絞ってもかなり情報が氾濫している中で、

たとえ会員登録数が多くても、

実際に自社の求人をたどり着くが多いとは限りません。

この点に関して当社が提言したいのは、

大手web求人媒体を介さない応募者集めです。

自社の採用サイトを拡充し、

web広告により直接自社サイトに応募者を呼び込みます。

広告の配信先を自社の採用ターゲットに絞り、

運用することができれば、

他社と比較されることなく、

ピンポイントで応募者を募ることができます。

 

次回の記事では課題の

②「自社に合ういい人が取れない」

についての解決策をお伝えします。

株式会社グローカル WEB集客・販促事業部
この記事を書いた人
株式会社グローカル WEB集客・販促事業部

中小企業を中心に、明確なターゲティングによる集客・販促戦略の策定と、WEBを活用したニーズ喚起型アプローチを実施。 集客において、“人を口説くストーリー”を作り出すことで、広告費をかけることでの露出増ではなく、成約率向上による売上向上を実現します。 高級旅館や動物園などのレジャー施設、観光協会をはじめ、病院や弁護士事務所、カーディーラーやお菓子メーカーなど、業種業態問わず実績多数。