中小企業において、採用活動は事業伸長に直結するため、遅延なくタイムリーに必要な人材を採用することが非常に重要です。しかしながら、中小企業において採用活動は恒常的に行なうものではなく、増員ニーズや欠員補充の必要が出た際に行なっているケースが少なくありません。事業を急速に拡大したいという企業にとっては、こうしたやり方では採用活動が事業伸長を行う上でのボトルネックになりかねません。
事業を加速度的に伸長させたい場合などは特に、遅延のない採用が重要となるため、採用部門は現場が採用したいと考える人材要件や中長期計画上必要となる人材要件を、採用すべきタイミングと共に把握し、タイムリーな採用を実現する必要があります。人材要件や採用計画を把握した後に、計画的に採用活動を行うためには、通年採用を行うことが有効な施策と言えます。
このページでは、中小企業経営者が人材採用において必ず押さえておきたい「通年採用」のポイントについて解説したいと思います。

垂直に事業を立ち上げる場合や事業拡大期において、タイムリーな採用を実現するためには、増員や欠員が出た際に散発的に採用活動を行うのではなく、計画的に通年採用を行うことが有効な手段です。

タイムリーな採用を実現する通年採用３つのポイント
１．事業計画上必要となる採用人数を期初に設定
２．新卒・中途に関わらず入社時期を選べる通年採用
３．内定有効期間2年間の導入と定期的フォロー

「１．事業計画上必要となる採用人数を期初に設定」について
年間の採用人数を事業計画に基づき期初に設定する際には、あらかじめ年間の退職者を見込んで設定することが必要となります。事業は必要最低限の人員で運営することで生産性が向上しますが、一方で不測の事態の際に対応が出来なくなってしまうリスクがあります。事業を円滑に回すためには、必要最低限の人数に＋αした人数が必ず必要となりますので、退職者を見込んだ採用人数を設定し採用活動を前倒しで行うことが必要です。

「２．新卒・中途に関わらず入社時期を選べる通年採用」について
新卒の一括集団採用も徐々に変化をしている中、事業計画に連動する形で入社時期を選べる採用手法は、新卒採用・中途採用に関わらず、中小企業にとって非常に有効な手段と言えます。
働き方改革やリモートワーク、ワ―ケーションなど働き方の自由度が増す中で、企業側も従来型の受け入れ体制を盲目的に継続するのではなく、戦略的に受け入れ体制を変化させることで採用競争力を高めることが重要です。

「３．内定有効期間2年間の導入と定期的フォロー」について
これまで、内定時に入社意思を決めるまでの有効期間は、新卒採用・中途採用共に1～2週間が慣習でした。しかしながらこの有効期間は、早期に入社の有無を確定させたい企業側の都合が大きかったように思います。今後優秀な人材を確保するためには、正式に応募しなくても興味があれば社員の生の話を聞くことができるカジュアル面談などを活用することで応募者との接点を増やし、内定期間についても著しく条件が変わる場合を除き、内定有効期間を1～2年間にするなど、入社機会を幅広く設定し、内定者と継続的にコミュニケーションをとることが有効な採用手段であると言えます。

中小企業において、中途採用・新卒採用に関わらず、上記3つのポイントを満たすことは、事業伸長に対応する採用活動を行う上で非常に重要な取り組みであると言えます。
3つのポイントをすべて満たすことが望ましいのは間違いありませんが、出来るところから着手することで、効果を発揮することが期待できます。

中小企業の採用活動を強化するためには様々な手法がありますが、今後日本において人口減少が続く中、従来の採用手法にとらわれることなく有効であると思われることであれば積極的に試していくという姿勢が非常に重要となります。
これまで以上に、自社の事業伸長にコミットし成果を出すことができる人材の採用は、中小企業にとって最注力すべき活動であることは間違いありません。従来の採用活動に縛られることなく、自社の事業の状況を鑑み、人材採用が滞った場合のリスクを踏まえ、少し無理をしてでも採用を強化することに取り組んで頂きたいと思います。

株式会社グローカルでは、地方の中小企業や、地方への参入を検討している中小企業の採用力強化支援を行っています。詳しくはこちらのページをご覧ください。