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【中小企業の事業戦略】経済危機の中でも中小企業を劇的に変える「ビジョン共有」

中小企業において、リーマンショックやコロナショックのような経済危機は死活問題です。経済危機以前の需要がほぼなくなる場合などは、早急に事業転換を図り、自社技術を別の用途で活用する術を模索したり、自社商品を別の顧客層に販売することなどを検討しなければいけません。こうした急激な変化に組織が対応するためには、役員陣はもちろん、社員ひとりひとりが自走し、社員が一丸となることが必要です。また、経済危機下においても組織を前に進めるためには、ビジョンの共有が不可欠です。
このページでは、中小企業経営者が必ず押さえておきたい「ビジョン共有」のポイントについて解説したいと思います。

経済危機下においても組織がブレずに前に進むための原動力となるビジョン共有

経済危機下において最も重要なことは、冷静に現状を分析し、過度に動揺することなく、目指すべき状態を改めて確認をすることです。
中小企業では、社長の立ち振る舞いは社長自身が認識している以上に、良くも悪くも大きな影響を与えます。経済危機下においては、連日のメディアの報道なども相まって、少なからず不安を抱く社員も現れます。こうした状態を放置すると、社内の雰囲気は暗くなり組織としての勢いにも影響しかねません。このような状況になってしまうと、経済危機下においてV字回復を図ることが難しくなってしまうため、経営者は社員のモチベーションを上げる施策を打たなければいけません。
社員のモチベーションを上げるためには、明るい未来を提示することが必要となるので、経済危機下においては自社のビジョンを改めて全社で共有することが最も有効な手段と言えます。そもそもビジョンとは「事業を通じて将来的に成し遂げたいことや成し遂げたい状態について、時間軸を入れて策定したもの」です。組織として掲げたビジョンを改めて共有し、自社がいつまでにどうなりたいのかを社内に周知徹底することで、経済危機下にあってもブレずに事業を進めていく土壌を作り直すことが可能となります。
具体的な戦略の見直しを行い、戦術を導き出すためにも、経済危機下において真っ先に着手すべきは有効な手段はビジョンの共有であると言えます。

まとめ

中小企業において、経済危機下による売上・利益減少は、死活問題です。潤沢な資金を持つ大企業とは異なり、資金ショートのリスクも高いため、早急にV字回復を行わなければならなりません。しかしながら、社内に不安が蔓延し、社員が動揺したままの状態が続いてしまうと、V字回復を図ることは難しくなってしまいます。
だからこそ、経済危機下においては、一見回り道に見えるかもしれませんが、改めて社内に対してビジョンの共有を行うことが有効であると言えます。

株式会社グローカルでは、地方の中小企業や、地方への参入を検討している中小企業の事業戦略策定支援を行っています。詳しくはこちらのページをご覧ください。

浅野 道人
この記事を書いた人
浅野 道人

新卒で入社した総合人材会社インテリジェンスにて法人営業を経験した後に、 経営コンサルティング会社にて大手から中小ベンチャー企業まで規模を問わず 人事領域のコンサルティングに従事。 その後、楽天にて人事・総務職、外資系人材会社にて営業マネージャー・人事職を経験。 現在、代表取締役として、WEB集客コンサルティング事業、組織・人事コンサルティング、キャリア支援事業を担当。