ネットショップやSNSといったオンライン上での購買ニーズが大きく高まる昨今、新たに参入する中小企業においても自社のブランディングによる競合との差別化の必要性は無視できないものとなりつつあります。一方で「ブランディング」と聞くとアパレル業界における高級ブランドや自動車業界の高級車といった高額商品が連想され、中小企業における集客には結びつかないという方も多いのではないでしょうか。

本記事では、中小企業にとって無縁と思われがちなブランディングについて、その必要性と売上向上に向けて整理すべきポイントについてご紹介します。

本来のブランディングとは、自社もしくはその製品への共感や信頼によって価値を高めて行く行為を指します。また、その共感や信頼を獲得するために自社や製品に関する情報を整理・発信していくこととされています。これは高級商材に限らず、あらゆる業界や製品群において適用できるものであり、たとえ中小企業であっても無関係な話ではありません。とりわけ、オンライン上での集客施策においては、閲覧したユーザーが数多ある商品の中から自社の商品を買う理由付けを行う上で極めて有効な手段であると言えます。

ブランディングを理解する上で分かりやすい理論としてD.A.アーカーが提唱する「ブランド・アイデンティティ（BI）」が挙げられます。BIとは、企業側が顧客に対し自社のブランドから連想して欲しいと考えるイメージを指します。逆に顧客が自社に対して抱くイメージが「ブランドイメージ」です。優れたブランドでは、このBIとブランドイメージが高いレベルで一致しています。 言い換えてしまえば、自社の強みを明確化し、それが顧客にも認知された状況を作り出すこと、またそのための取り組みがブランディングであるということです。

BIにおける構成要素は①製品、②組織、③人、④象徴の４つが挙げられます。

①製品

製品の属性（分野、原産国、品質、価格など）

②組織

組織の属性（組織の風土、文化、思想など）

③人

顧客の属性・関係（顧客のステータス、企業と顧客の関係）

④象徴

企業のビジュアルイメージや伝統・歴史

上記の構成要素のなかで自社の強みに一致するものがあれば、それをBIとしたブランディングの可能性が見えてきます。 そのためにもまずは自社におけるBI、強みとは何なのかを整理することから着手し、それを顧客にも認識してもらうためにどんな戦略や施策を打っていく必要が有るのかを明確化することが重要です。

本記事では、中小企業にとって無縁と思われがちなブランディングについて、その必要性と売上向上に向けて整理すべきポイントについてご紹介しました。とりわけ、オンライン上での集客施策において、ブランディングによる自社商品購入への意味付けは重要性が大きく高まっています。 まずは自社の強みを整理し、明確化したBIに基づいた一貫した施策を行っていくことで、自社のブランディングに向けた一歩を踏み出してはいかがでしょうか。

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