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中小企業のコンサルティング

中小企業経営者がコンサルティング会社に依頼する前に確認しておきたい5つのポイント

「コンサルは胡散臭くて信用できない」「コンサルにお願いしたことがあるけれど、意味がなかった」というように、コンサルに対して不信感をお持ちの中小企業経営者も多いのではないでしょうか?

かく言う私も、元々は“コンサル嫌い”でした。コンサルは「現場のことを知らないクセに偉そうに口だけ出す人」というイメージを持っていたのです。そんな自分も紆余曲折あり(長くなるのでここでは割愛しますが)、今はコンサルタントという職に就いているわけですが、自身がコンサルタントになって思うことは、「業界には確かに一定層、クライアントにマイナスイメージを与えてしまうコンサルタントが存在している」ということ、そして、「コンサルに対するネガティブなイメージは、発注者側のニーズとコンサルタント側ができることのミスマッチによって起こっているケースも多い」ということです。

全ての中小企業の経営課題がコンサルタントに依頼することで解決するとは思いません。しかしながら、コンサルタントを雇うことで迅速に解決できる経営課題があるのも事実です。いちコンサルタントとしては、課題を抱える経営者とコンサルタントのミスマッチをなくし、“コンサル嫌い”という先入観を捨て、必要なときに質の高いコンサルタントを有効活用する中小企業の経営者が増えて欲しいと思います。そのために、「今の会社や経営者自身の状態がコンサルタントに依頼した方がいいのかどうか」を見極めるチェックポイントをまとめてみました。

コンサルティング会社に依頼する前に確認しておきたい5つのポイント

前述した通り、全ての中小企業の経営課題がコンサルタントを雇うことで解決するとは限りません。しかしながら、下記のようなニーズをお持ちであれば、コンサルタントに依頼することが解決の糸口になる可能性はあるかと思います。

①自分と同じ視座の高さで壁打ちできる相手か欲しい

既存事業の拡大や新規事業の検討について社内でディスカッションするも、「できない理由」ばかりが出てきてしまい、話が進まない場合。よいコンサルタントであれば、現場の状況を加味しつつ、経営者と同じ「どうすれば実現できるのか」という観点でディスカッションを行います。

②客観的な立場から自社や自身を見つめ直したい

他社や他人のことは冷静に見ることができても、自社や自分のこととなると、客観的に判断できないというのはよくある話です。優秀な経営者は、常に外からどう見られているかを意識し、判断を見誤らないために、信頼のおける社外パートナーを置いているケースが多く見受けられます。

③意思決定に必要な分析やリサーチをする時間がない

「新たな意思決定をするにあたり、市場や顧客ニーズを分析・リサーチしたいがその時間が取れない」「社内で依頼しても、経営の勘所を抑えたレポートがあがってこない」ということはありませんか?優秀なコンサルタントであれば、経営者の意思決定に足りうる“過不足ない”リサーチを行います。

④他社や業界のより詳しい状況が知りたい

自社の事業戦略の策定や売上改善策の検討、組織強化を行うにあたり、他社の取り組みや業界の状況はできる限り知っておきたいもの。多数の顧客を持ち、横断的な情報や事例を持ったコンサルタントであれば、その業界や地域の状況を踏まえ、貴社にとって最適な提案が可能です。

⑤自分の構想や想いを言語化したい

経営者自身のやりたいことや自社の目指す姿は明確に自分の中にあるが、忙しい日々の中で、言語化する時間が取れず、社内に浸透しきれていないということもよく聞く話です。経営者の代わりに、想いやありたい姿を戦略や計画に落とし込むのもコンサルタントの仕事です。

まとめ

以上5つが当てはまる場合は、経営課題の解決策のひとつとして、コンサルタントに依頼することを検討してもよいかもしれません。

しかしながら、型の決まった商品と違い、やはり最後はコンサルタントとの相性が重要です。極端な話ですが、「この人を自社の社員として雇い入れたいかどうか」という観点でコンサルタントを見極めていただくのがよろしいかと思います。

 

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加藤英里
この記事を書いた人
マーケティング戦略事業部
加藤 英里

新卒で入社したリクルートにて、地域振興事業の立ち上げから推進まで9年間従事。プロモーション企画立案、ご当地グルメプロデュース、イベント主催などの他、講演やセミナー講師も務める。2014年5月から現職。BtoB・BtoC問わず、病院・結婚式場・メーカー・レジャー施設などのWEB集客コンサルティングに従事。